ジャニーズ事務所役員一覧と新体制の全貌まとめ【2025年最新】

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ジャニーズ事務所の役員一覧を知りたいと検索している方に向けて、2025年最新の情報をもとに、現在の体制や社長交代の背景、新しい組織構造までを丁寧に解説していきます。

ジャニーズ事務所の社長に就任した東山紀之の立ち位置や役員の顔ぶれ、そして被害者補償に特化するために設立された新会社SMILE-UP.の詳細など、報道では語られにくい背景にも触れています。

また、ジャニーズ事務所の新しい名前や所在地となっている渋谷のビルの現状、ジャニーズ事務所の入所順や家系図を含む喜多川一族の関係性、そしてジャニーズ事務所の崩壊と呼ばれた激震の経緯も網羅的にまとめています。

現在のジャニーズグループ一覧や活動継続中のメンバー情報、過去に起きたジャニーズメンバー死亡報道、そして事務所売却の可能性についても触れながら、今何が起きていて、何が変わったのかを一つずつ丁寧に読み解いていきます。

ジャニーズ事務所の社長歴代の変遷、そして今後の新社長体制がどう機能していくのかを知りたい方にとっても、このページは信頼できる情報源になるはずです。

ファンであっても、報道でしか情報を得られない方であっても、今のジャニーズ事務所の現在地を理解するために役立つ内容になっていますので、ぜひ最後までご覧ください。

Contents

1 【2025年最新】ジャニーズ事務所役員一覧と体制の変遷
2 【保存版】ジャニーズ事務所役員一覧と新体制を読み解くポイント

【2025年最新】ジャニーズ事務所役員一覧と体制の変遷

紹介していきます。

画像出典元：週刊女性PRIME

東山紀之が社長に就任した背景とは
ジャニーズ事務所崩壊の引き金となったスキャンダルと役員交代劇
ジャニーズ事務所の役員に名を連ねるメンバーとその経歴
ジャニーズ事務所の新社名「SMILE-UP.」と役員構成の関係
ジャニーズ事務所の新社長と役員陣の顔ぶれ｜2023年からの変遷
ジャニーズ役員の中に見える旧体制の名残と刷新されたメンバー
ジャニーズ事務所の現在のビジョンと将来的な売却の可能性
ジャニーズ事務所の現在の組織構造とビル所在地（渋谷）
歴代社長から見るジャニーズ社長の系譜とリーダーシップ像

東山紀之が社長に就任した背景とは

画像出典元：AsakoPlus

ジャニーズ事務所の代表取締役社長に東山紀之が就任した背景には、性加害問題に対する誠実な対応が求められる中で、タレントと被害者の双方に顔の利く“中間的立場の人物”が必要とされたという事情があります。

2023年、ジャニー喜多川氏による性加害問題が本格的に報じられたことを皮切りに、ジャニーズ事務所の経営体制は社会的な批判に晒されました。

特に、創業者一族である藤島ジュリー景子が100％株主かつ代表取締役であり続けたことは、「内部での責任の取り方が曖昧だ」との非難を招きました。

こうした空気の中で、被害者との信頼回復を図るためには、「外部からの視点」と「ジャニーズの歴史を知る者」という相反する要素を同時に満たすリーダーの存在が不可欠だったのです。

東山紀之は1979年にジャニーズ事務所へ入所し、1985年に少年隊としてデビュー。

以降40年以上にわたり第一線で活動してきた人物であり、ジャニー喜多川とも深い関係がありました。

実際、被害者の会の代表である石丸志門氏も「東山くんが自ら名乗り出て社長になったのは、当事者意識があるからでは」と前向きに受け止めるコメントを残しています。

つまり、東山の就任は“内情を知る者”でありながら“改革の意思を持つ者”という絶妙なポジションにあったのです。

さらに、東山は2023年9月7日の会見でタレント活動からの完全引退を表明し、芸能活動との両立ではなく、あくまで「経営責任に集中する」姿勢を打ち出しました。

これは、社長就任が名義貸しではなく、本気のガバナンス改革であることを示す強い意思表示でもあります。

加えて、同じくタレント出身である井ノ原快彦が副社長に就任した点も注目されます。

井ノ原は、若手の育成に定評のある「ジャニーズアイランド」の社長を務めていた人物で、若手タレントからの信頼も厚い存在です。

この2人の登用により、“タレント出身の経営陣”による新しい事務所づくりが始まったのです。

以上のように、東山紀之が社長に就任したのは、外部からの信頼回復と、内部タレントやファンとの接着剤となる役割を期待されてのことでした。

閉鎖的だった旧体制からの脱却と、新たなジャニーズグループの再生に向けた第一歩と言える人事でした。

ジャニーズ事務所崩壊の引き金となったスキャンダルと役員交代劇

結論として、ジャニーズ事務所の崩壊を決定づけた最大の要因は、長年にわたり見過ごされてきたジャニー喜多川氏による性加害問題が、ついに国内外から公的に非難される事態へと発展したことです。

そしてそれをきっかけに、役員の大量交代劇が始まりました。

なぜこのスキャンダルが「崩壊」とまで言われる結果につながったのかというと、数十年にわたって芸能界に君臨してきた“ジャニーズブランド”が、一瞬にして信用を失ったからです。

英BBCによるドキュメンタリー報道や、元ジュニアたちの記者会見、ジャニーズ事務所による公式謝罪会見などが相次ぎ、ついにはジャニーズ事務所に対するテレビ局やスポンサー企業の“契約停止”や“起用見直し”が一斉に起こる事態となりました。

具体的には、2023年9月7日の会見で社長の藤島ジュリー景子が辞任。長年“裏の実力者”と称された取締役副社長・白波瀬傑も責任を取って辞任。

その代わりに、新社長として東山紀之、副社長として井ノ原快彦が就任。

さらに、社外取締役として中井徳太郎（元官僚）、白井一幸（元WBCコーチ）、藤井麻莉（弁護士）などが2023年7月1日付で登用されました。

この人事刷新は単なる“お飾り”ではなく、事務所のガバナンス改革を進める本気度の表れでもあります。

加えて、社名を「ジャニーズ事務所」から「SMILE-UP.」へと変更し、新たに「STARTO ENTERTAINMENT」という別会社を立ち上げ、タレントのマネジメント業務はそちらに移行させるなど、組織の分離・再編も行われました。

一連の流れを見れば明らかなように、単なるスキャンダルではなく、企業としての存続をかけた“解体と再生”が同時進行していたのが2023年のジャニーズ事務所でした。

崩壊の根本には、体質の古さと、対応の遅れがあったと言えるでしょう。

ジャニーズ事務所の役員に名を連ねるメンバーとその経歴

現在の旧ジャニーズ事務所（現・SMILE-UP.）の役員には、タレント出身者から民間企業や官公庁出身者まで幅広い経歴の人物がそろっており、組織の再出発を支えるキーパーソンとしての役割を果たしています。

その背景には、創業者ジャニー喜多川氏による長年の性加害問題が社会問題に発展したことで、従来の閉鎖的な経営体制から脱却し、コンプライアンスと透明性を重視した体制へと移行する必要があったことがあります。

これまでのような「身内中心」の運営では、被害者やスポンサー、メディアの理解を得ることが難しいと判断されたためです。

具体的な顔ぶれを見ると、代表取締役社長は東山紀之。少年隊の一員として長年ジャニーズを支えてきた存在で、2023年9月に社長就任と同時にタレント活動を引退。

自らが矢面に立つ覚悟を示しました。副社長には、ジャニーズアイランドの代表として若手育成を担っていた井ノ原快彦が就任。タレント・現場の両方を知る実務派です。

取締役には、映画プロデューサーでもある原藤一輝（はらふじかずてる）や、元ソニー・ミュージックエンタテインメントの小俣雅充など、メディア業界に精通した人物が並びます。

また、KinKi KidsやTOKIOの元マネージャー・山下賢一、フジテレビ出身の重岡由美子といった“現場感覚”を持つ人物も取締役に起用されています。

さらに注目すべきは、2023年7月1日付で登用された外部取締役陣です。

元環境省事務次官で現在は製薬会社顧問の中井徳太郎、WBC日本代表でコーチを務めた白井一幸、弁護士の藤井麻莉といった、いずれも「企業倫理」「対外発信力」「法的専門性」を備えたメンバーです。

これらの役員構成は、芸能事務所としての信頼再構築に加え、補償・再発防止・事業再編という3本柱を支えるための布陣であると言えるでしょう。

ジャニーズ事務所の新社名「SMILE-UP.」と役員構成の関係

ジャニーズ事務所が2023年10月に新社名「SMILE-UP.（スマイルアップ）」へと改称された背景には、社会的批判にさらされた「ジャニーズ」というブランドを一度終わらせ、被害者補償に専念する“補償会社”として再出発する決意が込められています。

そして、この社名変更に連動して、役員構成も大きく見直されました。

元々の「ジャニーズ事務所」という名称は、長年にわたりジャニー喜多川氏の影響下にあり、性加害問題の象徴でもありました。

そのため、被害者からの要望や世論の圧力を受け、企業としての看板を変更することで、過去との訣別を図ろうとしたのです。

新社名が発表されたのは2023年10月2日の記者会見。

この日、代表取締役社長として東山紀之が正式に就任し、藤島ジュリー景子は役員から退くとともに、補償業務においても“実務には関与しない”方針を明らかにしました。

彼女は会見に出席せず、井ノ原快彦が代読した手紙で「この会社は廃業します」「加害者の親族として全責任を果たす」と述べ、全ての関連会社の役職も辞任すると表明しています。

一方、役員構成についても“タレント重視”の従来体制から脱却し、補償と法的対応に長けた人材が主軸となりました。

チーフコンプライアンスオフィサー（CCO）としては、弁護士の山田将之氏が9月30日付で就任。

彼は組織図上でも「取締役」とは分離された独立部署の長として、内部監査・法令順守の強化を担っています。

加えて、顧問弁護士には木目田裕氏が就任。会見にも出席し、今後の補償方針についての説明を行うなど、法的な透明性を前面に出す構えが見えました。

こうした役員再編は、ただの“見せかけ”ではなく、SMILE-UP.が実際に「被害者対応に専念する法人」であることを体制からも裏付ける重要な施策です。

補償が完了したのちには法人自体を清算・廃業するという強い意思が示されており、従来の芸能活動との関係は一切断たれました。

同時に、タレントのマネジメント業務は新設された「STARTO ENTERTAINMENT」に完全移行。こちらには東山社長は関与せず、民間経営陣による新体制が始まっています。

つまり、SMILE-UP.の役員構成は、法的責任を果たすための“特命部隊”とも言える構成になっているのです。

ジャニーズ事務所の新社長と役員陣の顔ぶれ｜2023年からの変遷

結論として、2023年を境にジャニーズ事務所（現・SMILE-UP.）の社長および役員陣は大幅に刷新され、旧来の“ファミリー経営”から法的・社会的責任を重視する体制へと移行しました。

その理由は、2023年春から夏にかけて大きく報道された創業者・ジャニー喜多川による性加害問題が、企業の信用問題や広告取引の継続可否にまで影響を及ぼしたためです。

とくに日本国内のみならず、BBCなどの海外メディアによる報道や国際的な非難により、経営責任の所在や被害者救済への真剣な姿勢が問われるようになりました。

2023年9月7日、藤島ジュリー景子が代表取締役社長を辞任し、その後任として発表されたのが東山紀之でした。

彼は少年隊として活躍した人気タレントでありながら、同日の会見で芸能活動の引退を発表。

新体制の象徴として、タレントではなく“経営者”としての道を選んだのです。東山は会見において、「加害者と同居していた者として、被害者と真摯に向き合いたい」と述べました。

同時に副社長に就任したのが井ノ原快彦です。

V6および20th Centuryのメンバーとして知られる井ノ原は、若手の育成を担ってきた「ジャニーズアイランド」の代表取締役でもあり、現場と経営の双方を理解する存在です。

その後、役員構成も徐々に明らかになりました。

原藤一輝、小俣雅充、山下賢一らは旧来からの幹部ですが、2023年7月には外部取締役として中井徳太郎（元環境省事務次官）、白井一幸（WBCコーチ経験者）、藤井麻莉（弁護士）を新たに起用。さらに、法務と企業倫理の観点から、CCO（チーフコンプライアンスオフィサー）として山田将之弁護士が就任し、内部監査や体制強化に取り組む体制が整えられました。

このように、2023年以降のジャニーズ事務所の役員人事は、ただの交代ではなく「再出発」と「責任ある経営」を目指した本格的な変革の第一歩となったのです。

ジャニーズ役員の中に見える旧体制の名残と刷新されたメンバー

結論から言えば、現在のジャニーズ事務所（SMILE-UP.）の役員構成には、新時代への刷新を印象づける人事が見られる一方で、かつての“ジュリー体制”や“ジャニー体制”時代からの流れを汲むメンバーも残っており、完全な世代交代とは言い切れない状況です。

その理由は、長年にわたり築かれたジャニーズの組織構造が、家族経営に近い形で成立していたためです。

ジャニー喜多川氏の死後、実権を握った藤島ジュリー景子氏のもとで構成された役員陣は、マネージャー出身や古参スタッフが中心であり、経営に強い人物よりも“内部に精通した人物”が重視されていました。

その結果、性加害問題が表面化した際には外部からの批判に対処できる体制が整っていなかったのです。

たとえば、旧体制の象徴ともいえる人物が取締役副社長を務めていた白波瀬傑です。

彼は1970年代からジャニーズに関わってきた超古参で、制作・広報・役員とキャリアを重ね、ジュリー景子氏とも密接な関係を築いていました。

しかし性加害問題の責任を問われ、2023年に辞任。その後、嘱託職として関与を継続するとも報じられました。

一方で、刷新の象徴として注目されるのが、前述の東山紀之・井ノ原快彦の登用に加え、外部取締役の3名です。

中井徳太郎氏は環境行政のトップを務めた元官僚であり、白井一幸氏は日本代表のコーチとしてリーダーシップの要を担った人物。

藤井麻莉弁護士は企業法務に強く、ガバナンス改革の専門家でもあります。これらの人事は、今までのジャニーズにはなかった“企業的視点”の導入と見られています。

ただし、その他の取締役に関しては、山下賢一（元マネージャー）、原藤一輝（映画プロデューサー）、重岡由美子（フジテレビ出身のドラマプロデューサー）など、旧ジャニーズ体制において要職を担ってきたメンバーが継続して役職に就いています。

つまり、現在の役員構成は「刷新」と「旧体制の名残」が混在する過渡期であると言えるでしょう。

これは、性加害問題への対応という緊急課題に加え、被害者補償、芸能活動継続、そして組織再編という“同時進行の難題”を乗り切るには、完全な断絶よりも段階的改革が現実的だと判断された可能性もあります。

今後、被害者補償が一区切りついた段階で、さらに役員構成が変わっていく可能性も高く、注視すべき動きです。

SMILE-UP.とSTARTO ENTERTAINMENTの役員比較を見ることで、その流れの中にある“旧と新のせめぎ合い”を読み取ることができます。

ジャニーズ事務所の現在のビジョンと将来的な売却の可能性

結論から言えば、ジャニーズ事務所（現・SMILE-UP.）の現在のビジョンは「芸能マネジメントから完全撤退し、被害者補償に特化した会社としての廃業」を目指すことにあります。

そして、その過程において将来的な“会社売却”という可能性も完全には否定できない状況です。

その理由は、2023年に公となったジャニー喜多川氏による性加害問題が、企業の根幹を揺るがす社会問題に発展し、もはや単なる経営改革や人事刷新だけでは信頼回復が困難だと判断されたからです。

とくに企業スポンサーや取引先企業、所属タレントの活動継続に影響を与えるほどの危機であったため、「芸能事務所としてのジャニーズ」は完全に幕を下ろすという決断が下されました。

2023年10月2日の記者会見において、社名を「ジャニーズ事務所」から「SMILE-UP.（スマイルアップ）」に変更し、「補償業務に専念し、補償完了後に廃業する」という方針が正式に発表されました。

このビジョンに基づき、すでにタレントマネジメント機能は新会社「STARTO ENTERTAINMENT（スタートエンターテインメント）」に完全移管されています。

この補償ビジョンの中で、売却の可能性についても話題に上がりました。

2023年10月の会見で、藤島ジュリー景子氏が「ファンドから会社売却の申し出もあったが、加害者の親族として自らの責任で補償を完結させる」と語り、100％株主としての地位を維持することを明言しています。

ただし、補償が完了した後の廃業プロセスにおいて、事業の一部、または不動産資産や知的財産（社屋、ブランドロゴ、権利関係）を外部に売却する可能性は残されています。

なお、現在のSMILE-UP.は新たな所属タレントの受け入れやイベント開催を行っておらず、純粋に補償と報告のみに特化した“終焉に向けた特務機関”のような立ち位置です。

所属タレントたちは個人もしくはグループ単位でSTARTOとエージェント契約を結んでおり、今後はさらにその構造が明確化・独立化していくと考えられます。

ジャニーズ事務所の現在の組織構造とビル所在地（渋谷）

結論として、ジャニーズ事務所（SMILE-UP.）の現在の組織構造は、従来の芸能プロダクションの形式を捨て、補償業務に特化したシンプルな構成に変わっています。

ビル所在地は東京都渋谷区の「ジャニーズ事務所旧本社ビル」であることに変わりはありませんが、その使用目的は大きく変化しました。

このように組織が大きく様変わりしたのは、2023年のスキャンダル以降、企業責任と社会的信頼の回復を第一とした対応が求められたためです。

従来のように、制作部・広報部・ファンクラブ事務局・育成部門などが複数階に渡って活動していた旧体制は解体されました。

具体的には、2023年10月2日にジャニーズ事務所は「SMILE-UP.」に社名変更。

そのタイミングで芸能活動を行う子会社はすべて分離され、新会社「STARTO ENTERTAINMENT」に移行しました。

SMILE-UP.では、役員構成も大きく再編され、法務・監査を主とする少人数体制が敷かれています。

取締役社長には東山紀之、コンプライアンス担当のCCOには山田将之弁護士、さらに顧問弁護士として木目田裕氏がサポートするなど、“法と責任”を意識した組織構成です。

所在地については、創業以来使われてきた「東京都渋谷区のジャニーズ本社ビル」に変化はありません。

JR渋谷駅新南口から徒歩圏内に位置し、長らくジャニーズファンの“聖地”として知られたこのビルは、今では補償と事務業務を中心とする法人の本部として機能しています。

なお、この渋谷本社ビル自体も資産としては高い価値があり、廃業後に売却される可能性や、外部テナントとして転用される可能性もあると見られています。

過去には、地下の防音スタジオや映像編集室、ファンクラブ発送部署などが存在していたとされますが、現在はその多くが閉鎖または用途変更されている可能性が高いです。

つまり、現在のSMILE-UP.は「渋谷の象徴的ビル」に籍を残しつつも、機能としては完全に“補償専門会社”へと変貌しており、組織構造もその役割に最適化された状態となっています。

歴代社長から見るジャニーズ社長の系譜とリーダーシップ像

結論から言えば、ジャニーズ事務所の歴代社長は全員が創業家に深く関わる人物であり、そのリーダーシップスタイルは“絶対的なカリスマ”から“陰で操る実務家”、そして“説明責任を担う改革派”へと変化してきました。

経営スタイルの移り変わりを見ることで、ジャニーズという組織がたどった発展と崩壊の流れがより明確に見えてきます。

このように社長ごとに異なるリーダー像が築かれたのは、ジャニーズ事務所が約60年間にわたって日本の芸能界に君臨し続けた背景と密接に関係しています。

初代社長・ジャニー喜多川のカリスマ性を中心に据えたワンマン経営は、成功の原動力であると同時に、後に大きな社会的問題を引き起こす土台ともなりました。

二代目の藤島ジュリー景子は、母・メリー喜多川の後を継ぎ経営を担当しましたが、創業者一族であることから来る“密室経営”批判にさらされ、組織の透明性を求める声が高まっていきました。

初代社長は、アメリカ帰りのジャニー喜多川（本名：ジョン・ヒロム・キタガワ）。1962年にジャニーズ事務所を創業し、フォーリーブス、少年隊、SMAP、嵐といった国民的アイドルを次々と世に送り出しました。

その圧倒的なプロデュース能力と人材育成力は評価されつつも、生前から“密室型の指導”が問題視されており、2019年に死去した後は性加害問題が一気に噴出することになります。

2代目社長は、姪である藤島ジュリー景子。

2019年に社長に就任し、前線からのタレント育成というよりも、経営・広報・ブランド管理を担うスタイルをとりました。

ジャニー氏の死後、2020年頃までは嵐やKing & Princeなどの人気グループを維持しつつ、TOBEとの対立やSNS戦略など新時代の取り組みにも着手しましたが、2023年に性加害問題が再燃し、対応の甘さや会見での説明不足が批判され、ついに社長を辞任することになります。

2023年9月、新たに社長に就任したのが東山紀之。

少年隊としてデビューし、長年タレントとして第一線で活躍してきた東山は、芸能界の現場と組織の実情を知る稀有な人物です。

ジャニー喜多川との関係も深く、被害者からも「東山くんなら理解してくれるのでは」という声が出るほどでした。

就任と同時にタレント活動を引退し、リスクを背負って再建に乗り出した東山は、「自らジャニーズを解体し、再出発する」と表明。

これまでのトップが“育てる人”や“管理する人”であったのに対し、東山は“責任を取る人”という全く新しいリーダー像を体現しています。

このように、ジャニーズ社長の歴代人物は「創業者」「血縁継承者」「当事者意識のある外部者」と三者三様の顔を持っています。

創業から60年以上続いたブランドの信頼を失った今、東山の役割は単なる経営ではなく、“失われた信頼の回復”という極めて難しいミッションです。

そのリーダーシップは、過去の社長像とは明確に異なり、今後の芸能界の在り方にまで影響を与える可能性を秘めています。

【保存版】ジャニーズ事務所役員一覧と新体制を読み解くポイント

役員以外の情報も紹介していきます。

画像出典元：ENCOUNT

ジャニーズ事務所の家系図｜藤島ジュリー景子と喜多川一族の関係
現在のジャニーズグループ一覧を紹介

ジャニーズ事務所の家系図｜藤島ジュリー景子と喜多川一族の関係

結論から言うと、ジャニーズ事務所は喜多川家による“家族経営”によって長年支えられてきました。

画像出典元：スポーツ報知

その中で重要な人物が、創業者ジャニー喜多川と、その姉・メリー喜多川、そしてメリーの娘である藤島ジュリー景子です。

藤島ジュリー景子は、血縁的にはジャニー喜多川の姪にあたり、現在に至るまで経営の中心に深く関わってきました。

このように家族が経営の中枢を占めていた背景には、初代社長・ジャニー喜多川が芸能プロダクションとしての「ジャニーズ事務所」を1962年に設立して以来、外部資本を入れず、身内で全てを管理し続けてきたという独特な経営方針があります。

特に1990年代以降は姉のメリー喜多川が広報・経営面での実権を握るようになり、その一人娘・藤島ジュリー景子が次世代の後継者として育成されてきました。

具体的に見ると、以下のような家系図となります：

ジャニー喜多川（本名：ジョン・ヒロム・キタガワ）：初代社長で、プロデューサーとして圧倒的な影響力を持っていた人物。1920年代にロサンゼルスで生まれ、戦後に来日。1962年にジャニーズ事務所を創設。
メリー喜多川（本名：藤島メリー泰子）：ジャニー喜多川の実姉であり、長年副社長として事務所の経営面・芸能界との交渉を担ってきた中心人物。
藤島ジュリー景子：メリー喜多川の一人娘で、ジャニーの姪。慶應義塾大学卒業後にジャニーズ事務所へ入社し、広報・宣伝を担当。2019年に社長就任、2023年に辞任するまで全株式を保有するオーナー社長として組織を動かしていました。

このように、3人は血縁関係にあり、特にメリーとジュリーは“母娘”という直接的な家族関係を持ちながら、長く芸能界の裏側を動かしてきた人物です。

現在でもジュリー景子がSMILE-UP.（旧ジャニーズ事務所）の株主であり、補償完了まで代表権のない取締役として名を残していることから、家族経営の余韻は完全には断ち切られていません。